在宅医療(訪問診療)の始め方 相談から初回訪問まで
「通院がだんだんむずかしくなってきた」と感じたとき、 医師がご自宅に伺う在宅医療(訪問診療)という選択肢があります。 この記事では、どんな方が対象になるのか、どこに相談すればよいのか、 初回訪問までの流れを順番に説明します。
在宅医療(訪問診療)とは
訪問診療とは、通院がむずかしい方のご自宅や施設に、 医師が計画を立てて定期的に伺う診療のことです。訪問診療や、急な体調変化のときに臨時で伺う「往診」は、 訪問看護・訪問リハビリテーションなどと合わせて在宅医療と呼ばれます。
診察・お薬の処方・検査・点滴などの処置を、住み慣れた場所で受けられます。 必要に応じて、訪問看護・訪問歯科・訪問薬剤師などの職種と 連携しながら進めていきます。国も、住み慣れた地域で療養を続けられるよう、 在宅医療の体制づくりを進めています。
どんな方が対象になる?
対象になるのは、病気やからだの状態のために、 ひとりでの通院がむずかしい方です。たとえば、次のような場合が考えられます。
- 足腰が弱り、通院のたびに付き添いが必要になっている
- 複数の病気があり、通院の負担が大きくなっている
- 退院後も、自宅で医療的なケアを続ける必要がある
- 住み慣れた自宅で療養を続けたいと考えている
対象になるかどうかの判断は、医療機関が状態を伺ったうえで行います。年齢の決まりはなく、通院がむずかしい状態かどうかが基準になります。「うちは対象になるのかな」という段階でも、まずは相談から始められます。
どこに相談すればよい?
相談の窓口はひとつではありません。身近なところから選んでください。
- かかりつけ医— いまの通院先に、通院がむずかしくなってきたことを伝えてみてください。 訪問診療を行う医療機関への紹介を受けられることがあります。
- 入院中の病院の相談室— 退院後の療養を考える場合は、病院の地域連携室・医療相談室が窓口になります。
- ケアマネジャー— 介護保険を使っている方は、担当のケアマネジャーに相談すると、 地域の訪問診療の情報をまとめて聞けます。
- 地域包括支援センター— どこに相談すればよいか分からないときの、公的な総合窓口です。 全国の市区町村に設置されており、多くの場合、無料で相談できます (詳しくはお住まいの市区町村にご確認ください)。
訪問診療を行う医療機関に、ご家族から直接問い合わせることもできます。
相談から初回訪問までの流れ
- 相談・問い合わせ— 体調や通院の状況、住まいの場所を伝えます。 診療の範囲(対応エリア)に入っているかも、このときに確認します。
- 説明と申し込み— 診療の内容・訪問の頻度・費用・緊急時の連絡方法について説明を受けます。 納得できたら、申込書などの手続きを行います。 これまでの診療情報(紹介状・お薬手帳)があると、引き継ぎがなめらかです。
- 初回訪問— 医師がご自宅に伺い、診察とこれからの診療計画の相談を行います。 以後は、計画に沿って定期的な訪問が始まります。 初回はご家族も同席して、気になることをまとめて質問できると、 その後のやりとりが進めやすくなります。
訪問診療が始まったあとは、体調の変化があったときの連絡先が決まっています。 在宅療養支援診療所(在支診・在宅医療を担う体制の整った診療所)では、 24時間の連絡体制がとられています。 必要に応じて、訪問看護・訪問薬剤師・ケアマネジャーとも連携しながら、 ご自宅での療養を支えていきます。
費用は医療保険の対象で、窓口でのお支払いは原則1〜3割の負担割合分です (公費医療等で異なる場合があります)。 月々の目安は、お住まいの形態・訪問回数・負担割合によって変わります。 下のシミュレータで、ご自身の条件での概算を確認できます。
費用の目安を計算してみる
費用シミュレータでは、お住まいの形態・訪問回数・負担割合を選ぶだけで、訪問診療の1か月の自己負担額の目安を概算できます。登録不要・無料で、入力内容が送信されることはありません。
在宅医療について知っておきたい方へ
通院が難しくなったときの選択肢として、訪問診療という方法があります。在宅医療に関する情報は、在宅ボードのページでご覧いただけます。
出典
本記事は、次の公的機関・学会等が公表している一次情報をもとに作成しています。
- 在宅医療の推進について(厚生労働省)https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000061944.html
- 地域包括ケアシステム(地域包括支援センターについて)(厚生労働省)https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/